モータ容量は0,18kwから55kwまでと幅広い防爆認定を取得。一部機種では水素防爆にも対応しています。
電気設備の防爆化は大まかに分類して3通りあります。
弊社の防爆ファンは①耐圧防爆型を採用しています。耐圧防爆型は、容器内に外からの爆発性ガスが侵入して内部で点火爆発が発生しても外部に悪影響を与えないよう容器の構造に特殊な工夫を施し、点火源を実質的に隔離する方法を用いています。
写真右は防爆用送風機に装着される端子箱、写真左は防爆用のスタータが装備された送風機です。
これらは耐圧防爆型の機器になりますが、その他防爆電気機器についても取り扱っています。

防爆電気設備とは、可燃性ガスまたは引火性の液体を取り扱う工場や事業所等、危険場所(爆発性の雰囲気 を形成する恐れのある場所)での使用時に電気設備が着火源となることを防ぐよう通常の電気設備とは異なる設計で製作された設備です。
- 【爆発防止の具体的措置】
爆発は「爆発性の雰囲気」、「空気(酸素)」、「着火源」の3つの要素が揃うことで発生します。従って爆発性の雰囲気と点火源とを共存させないことが爆発防止の基本となります。具体的措置の第一に爆発性雰囲気の生成防止(爆発性ガスの漏洩と放出の防止、爆発性ガスの滞留防止)、次に電気設備の防爆となります。
- 【工場電気設備防爆指針(ガス蒸気防爆1979)における危険場所の分類】
0種場所-危険雰囲気が通常の状態において、連続して又は長時間持続して存在する場所
1種場所-通常の状態において、危険雰囲気を生成するおそれがある場所
2種場所-異常な状態において、危険雰囲気を生成するおそれがある場所
※当社耐圧防爆型ファンは1種場所、2種場所に主に適しています
※0種場所に適するものでは、本質安全防爆のみとなります
※危険場所の分類とこれに応じた防爆電気機器の構造と選定基準については安全衛生規則第280条に関係する
工場電気設備防爆指針(ガス蒸気防爆1979)、ユーザーのための工場電気設備の防爆化ガイド(1994)をご参照下さい
構造規格にて認定取得した防爆機器の発火度及び爆発等級はd2G4です。
下記のガスに適用します。

爆発等級 | 発火度 | |||
---|---|---|---|---|
G1 | G2 | G3 | G4 | |
1 | アセトン アンモニア 一酸化炭素 エタン 酢酸 酢酸エチル トルエン プロパン ベンゼン メタノ-ル メタン キシレン クロロベンゼン スチレン |
アクリル酸エチル アクリル酸メチル エタノ-ル 塩化ビニル 酢酸ビニル 酢酸ブチル 1-ブタノ-ル ブタン 2-プロパノ-ル プロピレン 無水酢酸 |
ガソリン ヘキサン ジメチルエ-テル オクタン ヘプタン ペンタン |
アセトアルデヒド エチルエ-テル ジブチルエ-テル |
2 | 石炭ガス | エチレン エチレンオキシド 1,3-ブタジエン プロピレンオキシド |
イソプレン 硫化水素 |
技術的基準にて認定取得した爆発性ガスのグループ及び温度等級はⅡBT4、ⅡBT5、ⅡCT4、ⅡCT6があります。
(機種により認定が異なります)
下記のガスに適用します。

グループ | 温度等級 | |||||
---|---|---|---|---|---|---|
T1 | T2 | T3 | T4 | T5 | T6 | |
ⅡA | アセトン アンモニア エタン トルエン プロパン ベンゼン メタノール メタン 一酸化炭素 塩化エチル 塩化メチル 酢酸 酢酸エチル |
1-ブタノール エタノール シクロヘキサノン ブタン ブチルアルコール 液化ガス 酢酸イソアミル 酢酸プロピル 天然ガス 無水酢酸 |
ガソリン ジェット燃料 ディーゼル デカン ヘキサン ヘプタン ペンタン |
アセトアルデヒド エーテル |
亜硝酸エーテル | |
ⅡA | アクリロニトル コークス炉ガス シアン化水素 シクロプロパン 水性ガス |
1,2-エポキシプロパン 1,3,5-トリオキサン 1,3-ブタジエン 1,4-ジオキサン アクリル酸エチル アクリル酸メチル エチルアルコール エチレン エチレンオキシド エピクロロヒドリン フラン |
2-エトキシエタノール アクリルアルデヒド イソプレン クロトンアルデヒド ジメチルエーテル テトラヒドロフラン テトラヒドロフルフリルアルコール 石油 硫化水素 |
エチルエーテル エチルメチルエーテル ジエチルエーテル ジブチルエーテル テトラフロロエチレン 硝酸イソプロピル |
||
ⅡC | 水素 | アセチレン | 二硫化炭素 | 硝酸エチル |
- 【防爆構造電気機械器具の規格】

防爆構造電気機器器具の規格には「構造規格」と「国際防爆指針」の2つがあります。一つは厚生労働省が定めた「構造規格」ともう一つは国際規格(IEC規格)に基づいた「国際防爆指針」です。
海外に輸出する場合には「国際防爆指針」の方が受け入れ易いケースがあるようです。

防爆電気機器の設置に関する法則については下記の法令をご参照下さい。
・ 高圧ガス保安法
「一般高圧ガス保安規則第六条第二十六号」「液化石油ガス保安規則第六条第二十七号」「コンビナート等保安規則第五条第四十八号」
・ 消防法
「消防法第十条第四項」「危険物の規制に関する政令(昭和三十四年九月二十六日政令第三百六号)
第九条第十七号」
・ 電気事業法
「電気事業法第三十九条第1項」「電気設備に関する技術基準を定める省令(平成九年三月二十七日通商産業省令第五十二号)」
・ 労働安全衛生法
「安全衛生法第四十二条」「労働安全衛生規則第二百八十条」「労働安全衛生規則第二百八十一条」